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電子薬歴のシステム連携

ただ電子薬歴を導入するだけでも業務の効率化に繋がりますが、さまざまなシステムと連携させることにより、さらに使い勝手が良いものになっていきます。ここでは、電子薬歴のシステム連携と、電子薬歴の今後の展望について解説します。

様々な電子薬歴のシステム連携

電子薬歴をさまざまなシステムと連携させようとする動きが広まっています。どのようなものがあるのか、一例について紹介します。

アプリ

各種アプリと電子薬歴を連携させる方法があります。例えば、LINEなどのコミュニケーションアプリです。多くの方が利用しているLINEなどを活用し、処方せんの受け付けや服薬指導につなげている薬局もあります。

また、患者さん側は面倒なアプリのインストールをすることなく、薬局側は電子薬歴と連携させる形で利用できるアプリも便利です。例えば、薬局向けのアプリの中には、オンラインで事前問診を行い、患者さん自身がスマホで問診の回答を送信し、その内容が電子薬歴に読み込まれるようなものもあります。薬歴への転記作業がなくなる分、手間が減るでしょう。

電子お薬手帳

従来紙だったお薬手帳も電子に移り変わってきています。電子お薬手帳と電子薬歴を連携させるメリットは大きいです。電子お薬手帳と電子薬歴を連携させれば、リアルタイムに情報が受け取れます。

例えば、薬歴上でお薬手帳のデータを確認できるものなどがあります。これまで紙のお薬手帳をコピーしていた場合、大幅に手間を抑えることに繋がるでしょう。薬歴に保存する手間もかかりません。

電子処方箋

電子処方箋と電子薬歴を連携させることにより、重複投薬の確認がしやすくなります。重複投薬確認に関する手間が減るだけではなく、作業が効率化することによりミスが減る効果も期待できます。

電子処方箋の運用開始日について

電子処方箋は、2023年1月26日から運用が開始されます。利用できる場所は、準備の整った医療機関・薬局です。

参照元:厚生労働省|電子処方せん(国民向け)(https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/denshishohousen_kokumin.html)

電子処方箋の義務化とは

電子処方箋の運用が開始されるのは、2023年の1月26日からですが、患者側に電子処方箋の利用が義務化されるわけではありません。現時点では医療サービスの一つでしかなく、必ず全員が利用しなければいけないという決まりはありません。処方箋の利用方法は患者側で選択できるので、従来通りに紙の処方箋を出すこともできます。デジタルが苦手という患者には、これまでと変わらない方法で処方箋を出すことも可能です。

医療機関・薬局に関しては、電子処方箋に必要なシステムの導入が義務化されます。導入が義務化されるのは、2023年の4月からです。義務化されれば全国の医療機関や薬局で、電子処方箋が利用されるようになるでしょう。

電子処方箋と連携している電子薬歴システムはある?

一部の電子薬歴システム以外では、連携に対応していないシステムが多いのが現状です。ただし、今後はアップデートなどにより連携できる可能性もあります。電子薬歴システムと電子処方箋の連携に対応しているかどうかは、事業者に尋ねるとよいでしょう。

レセプトコンピュータでも、電子処方箋には対応できます。ただし、メーカーによっては対応していない可能性もあるため、事業者に確認してください。

電子薬歴の今後の展望

電子薬歴は今後どのようになっていくのでしょうか。考えられる展望について解説します。

クラウド型の普及

今後普及していくと考えられているのが、クラウド型の電子薬歴です。薬局内にサーバーを設置するレセコン一体型とは異なり、クラウドに情報を保存します。そのため、セキュリティが担保されているほか、インターネットが繋がる環境であればどこでも閲覧できるのが強みです。さらに、災害などによるデータの紛失リスクがないことやセキュリティ面で優れていることから、普及していくと考えられます。

患者フォローの充実

電子薬歴を導入することにより、さまざまな業務が効率化します。このような状態になれば、これまで忙しいためになかなか時間が取れなかったような患者フォローも充実させられるようになるでしょう。

在宅業務の対応

クラウド型の電子薬歴であれば、薬局以外からでも薬歴の閲覧や記載などができるため、在宅業務にも対応しやすくなります。インターネットに接続できることが前提にはなりますが、在宅業務への対応を進めたいと考えている薬局でも導入が進んでいくと考えられます。

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